本に書いてあることはすべて正しい
なんてことはありません。。
実は、税理士向けの本でも
必ずしも正しくない記載が
時々見かけます。
また、本に書いてある通りに
処理したけれども誤りとされた
ということも時々あります。
なんでこんなことになるのでしょうか？
それは、次の原因によります。
１．正しいか、確認して書いていないため。
私も経験がありますが、
書籍を執筆することは大変です。
すべての内容について根拠の確認は
あまり現実的ではありません
自分で書いたことが
誤っていることに気づかなかったか、
参考にした書籍の真偽を確認せずに
進めてしまったか、
そんなことが原因で発生します。
２．裁判例を参考に書いているため
裁判例をベースに書かれているため、
必ずしも正しくないことが
記載されることがあります。
具体的には、
判示事項を適用するのに妥当な範囲
（射程）を見誤ることで起こり得ます。
事実認定を争う裁判事案と
全く同じ状況ということは
あり得ないわけで一般化は難しいです。
３．課税庁の見解が変更されたため
大蔵財務協会の書籍は、
国税関係者が執筆した本が多いので
信頼性が高いと言われています。
しかし、仮にこういった書籍に頼って
その結果間違ったとされても
原則として
救済されることはありません。
国税職員の執筆した
本の通りに処理をしたとか
通達の通りに処理をしたのに
更正処分された等の事案は
よくあります。
このように書籍通りに
処理したけど間違ったという理由には、
執筆者の問題から課税庁の解釈変更など
様々な理由があるのです。
こうなってくると、
何を頼りに調べたらよいか
仕事を進めていいのか
不安になってきますよね。
確実な仕事をするためには、
書籍の使い方のポイントがあります。
・複数の書籍で調べる。
・根拠（条文番号や参考判例）
が書いてあるものを選ぶ
・信頼性が高いもの
（出版社や著書）を選ぶ。
同じジャンルを調べていると自然のその分野で有名な先生が分かってきます。
特に根拠（条文番号や参考判例）が書いてあるかどうかはとても重要です。
これがないと、自分の頭で正しいか考えることができないからです。
最終的には、正しいか判断するのは
自分でやるしかないのです。
上司の意見であっても疑い
自分で納得して進むしかないのです。
経理の方や同業者（税理士）の方は
参考にしていただければと思います。
経理サポート会計事務所で一緒に働きたい方、業務を依頼したい方、その他当事務所と接点を持ちたい方、是非ご連絡ください。